整体の身体均整法学園大阪校第2期生開講

平　成　20　年　10　月　開　講

昨今の手技業界の情勢

まず手技業界の情勢を語る前に、医療の情勢を少しお話ししたいと思います。
現在、医療の現場では資格が細分化されてそれに拍車がかかる傾向にあります。つまり大学病院など過去においても受診科目が消化器科、泌尿器科、耳鼻咽喉科など細分化されていて、症状に対しての原因が不明であると他の科に回され結局原因が特定できないというケースがありますが、この細分化が近年さらに細分化される傾向にあり、医師は自分のテリトリー以外のことは他科に回すということが過去から現在に至りますが、その自分のテリトリーが次第に狭くなっていくということを示しています。

この傾向は鍼灸の世界でも存在し、明治鍼灸大学大学院の「経筋」に対する研究報告にありますように、近年鍼灸師は局所的に見る傾向が強く、体全体を診るという考え方が希薄であるとこの研究報告は述べています。
つまり、肩に痛みを訴える患者さんが来院した場合、肩周辺にのみ針を打つに留まり、体全体から診て肩の痛みの原因を探り出し、その部位に針を打つという鍼灸師が少ないと述べています。

体はトータルバランスで構成されていますから、必ずしも局所的治療が効果が高いとは限りません。というよりもそれの方が効果が低い可能性があります。

肩の痛みの原因が何から引き起こされているのか、例えば臓器との関連を考えて消化器と腰部、その関連として呼吸器と肩部・肩甲骨、それがために肩の痛みが引き起こされていると仮説を立てるならば、肩の痛みを除去するためにはまず消化器の緊張を緩和することが優先されるということになります。

その辺の一連の考え方というものが医療の現場には更に希薄になる傾向にあるということです。


次に行政から見た医療についてですが、近年わが国が財政難を解消できずにいることから、医療費も医師会は増額を求めつつも、現状は削減の方向にあります。いままで国民の医療費負担を小額に押さえ誰でも医療機関の受診をしやすくしてきたつけが、いま払わされているというところです。
つまり今後は医療費の自己負担が増額する可能性があるということです。

一律に増額すると国民から反感を買うだけですから、行政のやり方としてはこのような道筋が考えられます。

たとえば一定年齢以上ならどなたでも受けられる成人検診ですが、昨年までは希望者にのみ検診を実施していましたが、今年度から対象者には全て受診票を送付し受診を促す地方自治体も出てきています。

これは、平等に受診の機会を与え、それにもかかわらず検診を受けずして、何らかの病に侵されてしまった人には予防措置の機会を与えたにもかかわらずそれを怠ったということで、医療費自己負担を検診を受診している人より多く徴収しようという考え方が伺えます。

つまり何が言いたいかというと、今後は自分の体を自己管理できない人は医療費の自己負担が多くなる可能性があるということです。

その意味において、予防医学に位置する代替医療というものが、今後は更に重要視される時代に突入していくと思われます。

手技者には追い風が吹く時代になるのかもしれませんね。

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